食費・日用品見直しシミュレーション｜平均より高い原因と無理なく下げる方法

食費は固定費ではありませんが、生活費を見直すなら避けて通れない項目です。ここで気をつけたいのは、削りすぎないこと。食費を切り詰めすぎると、生活の楽しみも健康も削られてしまいます。目指すのは「我慢」ではなく、「なんとなくの外食・コンビニ・買いすぎ・食べきれずに捨てる分」を減らすことです。

まずは目安になる金額から。2025年の家計調査によると、ひと月あたりの食費の平均は、一人暮らしで44,659円でした。二人以上の世帯では94,895円で、消費支出に占める食費の割合（エンゲル係数）は28.6%。つまり、二人以上の世帯では支出のおよそ3割が食費という計算です。

下の表は、世帯人数ごとの食費の平均と、一言コメントです。まずは自分の食費がこの平均からどれくらい離れているかを見てみてください。

一人暮らしで月6万円、二人暮らしで月10万円を超えているなら、外食・コンビニ・デリバリーの比率を一度見てみる価値があります。

食費が平均より高い人は、たいてい次のどれかが効いています。影響の大きい順に並べました。

最初に見るべきは「外食をゼロにすること」ではありません。なんとなく買っているコンビニ・飲料・デリバリーです。ここに削れる余地が眠っていることが多いからです。

今の食費が月76,000円の人が、見直しで月57,000円を目指した場合の例です。スーパー食材はあえて増やし、コンビニと外食を減らすのがポイントです。

自炊の食材を少し増やしても、コンビニと外食を減らせば月19,000円も下がります。つまり大事なのは、安い食材だけで暮らすことではなく、単価の高い習慣を減らすことなのです。

今の食費が月143,000円の人が、月109,000円を目指した場合の例です。

二人暮らしだと、外食やデリバリーが「娯楽」と混ざりやすいです。だからゼロにするより、回数や予算を先に決めるほうが長続きします。

1. コンビニを「緊急用」にする

コンビニは便利ですが、毎日寄ると高くつきます。飲み物・朝食・間食をコンビニで買っている人は、スーパーやドラッグストアでのまとめ買いに変えるだけで、月数千円下がることがあります。

2. 定番メニューを固定する

毎日献立を考えるのは、それだけで疲れます。平日は定番メニューを3〜5個だけ持っておくと、自炊のハードルがぐっと下がります。カレー、鍋、丼、卵料理、冷凍食品の活用——このくらいで十分です。

3. 冷凍食品を敵にしない

自炊を完璧にしようとして挫折するより、冷凍食品や惣菜を使って外食を減らすほうが、ずっと現実的です。健康面では、野菜・たんぱく質・食物繊維を足す意識を持てば大丈夫です。

4. 日用品は購入チャネルを固定する

洗剤、シャンプー、トイレットペーパー、歯磨き粉などは、買うお店を決めておき、安いタイミングでまとめ買いすると管理しやすくなります。ただし在庫を増やしすぎると、今度は収納スペースを圧迫するので注意です。

一人暮らしの食費はいくらが平均ですか？

2025年の家計調査では、一人暮らしの食費は月44,659円です。ただし年齢や外食の頻度によって差があります。

食費を下げるには自炊すべきですか？

自炊は有効ですが、無理に完璧を目指す必要はありません。コンビニ・デリバリーを減らし、冷凍食品や惣菜を活用するだけでも効果があります。

食費を削りすぎるデメリットは？

栄養バランスが崩れ、健康や集中力に悪影響が出ることがあります。たんぱく質・野菜・食物繊維は削りすぎないようにしましょう。

日用品はどれくらい削れますか？

月1,000〜5,000円程度の削減が現実的です。購入先を固定する、まとめ買いする、定期便を見直す——このあたりが有効です。

• 総務省統計局「家計調査報告〔家計収支編〕2025年平均結果の概要」https://www.stat.go.jp/data/kakei/sokuhou/tsuki/pdf/fies_gaikyo2025.pdf
• e-Stat「家計調査 家計収支編 単身世帯 用途分類」https://www.e-stat.go.jp/dbview?sid=0003000797